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電子タバコと法律・マナー

間違った電子タバコの入手方法、使用方法をしないように、
法律やマナーに関することを知っておきましょう。

 

まず、電子タバコに関わる法律からです。

 

薬事法が関わっているのですが、そもそも日本では、
ニコチンを含んでいる電子タバコの販売をすることができません。

 

また、医療品・医療機器に関わることとして、
この法律では定められているのですが、
効果の広告や宣伝をしてはいけないということが定められています。

 

具体的にどういうことかと言うと、
電子タバコに禁煙効果があるという広告宣伝が
できないということです。

 

この中で、ニコチンが含有している電子タバコを
個人輸入する場合は少し違ってきます。

 

回数や量、金額に制限はあるものの、
個人的に使用する場合には輸入をしても良いということです。

 

しかし、詳細まで法律の内容を理解した上で
判断することが大切です。

 

また、未成年者の使用については、法律で定められてはいないのですが、
販売をしていない店舗、メーカーの存在が事実上の禁止と言えるでしょう。

 

成人であっても、周囲の迷惑にはならないからと言って、
全く何も考慮しなくても良いというわけではありません。

 

自分では電子タバコを使用しているから問題ないと思っていても、
周囲が必ずしも理解をするとは限りません。

 

また、誤解を招いてしまう場合もあります。

 

電子タバコを使用する時は、本物のタバコを吸う場合と同じように、
時と場所を考える必要がありますので
十分に注意しながら、電子タバコを使用するようにしましょう。